投稿日時: 2017-11-10 16:12:13
梅雨や夏場が終わり、高温多湿を好むサルモネラ菌などの細菌性食中毒が落ち着き始めると、食中毒については一安心とお考えではないでしょうか?しかし、11~2月へ向けてノロなどウィルス性の食中毒が急増していきます。
細菌性の食中毒とウィルス性の食中毒が入れ替わるように急増する為、1年を通しての食中毒対策が必要となります。事実、H28の厚生労働省調べでは、1,139件の食中毒事件が報告されています。なお、食中毒被害者については20,252名に上ります。月別の報告数を見ても、季節によるばらつきはありません。
1月(101件)  2月(80件)  3月(112件)  4月(99件)
5月(83件)  6月(100件)  7月(91件)  8月(87件)
9月(83件)  10月(97件)  11月(91件)  12月(115件)
※厚生労働省 食中毒統計資料 平成28年 食中毒発生状況より抜粋
結果、季節に関係なく食中毒対策が必要となります。万が一にも食中毒が出た場合、「営業停止」「賠償金」「ブランド価値の低下」など経営を脅かすような深刻なペナルティが待っています。そうならない為にも、食中毒対策の強化をご検討ください。当社では、特許取得済みの食中毒対策、悪臭対策、カビ対策、害虫対策、感染予防対策の決定版であるオゾン殺菌装置を提案しております。多くの飲食店、食品加工工場への導入実績がございます。
代表製品
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★オゾン(水・エアー)衛生管理システム
http://www.tokyoteco.com/teco/html/modules/ozone/ozone11.html
 ★オゾンエアー生成装置
http://www.tokyoteco.com/teco/html/modules/lineup/index.php?lid=36
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上記製品以外にもクライアント様に対応した製品バリエーションをご用意しています。効果面、機能面、価格面でご満足いただけるご提案が可能です。ぜひこの機会にご相談ください。
 
 

 投稿日時: 2017-09-14 13:14:48
腸管出血性大腸菌O157が日本各地で相次ぎ、7月下旬ごろより週200件のペースが続き、保育園や高齢者施設が徹底した感染対策に追われています。 埼玉県と群馬県の総菜店で販売された商品を食べた人がO157に感染しましたが、共通食材がなく死亡した女児ら2人は加熱された食品を口にしていました。製造した工場や店舗の調査でも感染源や感染ルートが分かっていません。 かつて1996年堺市のO157集団食中毒では当時9千人以上が感染、小学生3人が死亡、大規模な調査が行われましたが、原因が未だ不明のままです。 O157に感染すれば、激しい腹痛や下痢などの症状がでて、子どもや高齢者は重症化して脳症を併発、死亡したり後遺症などが残ります。また大人の場合、感染後発症しなくても便にO157が存在しているため、感染源となり気付かぬうちに周囲へ感染をまき散らす状況となります。 二次汚染により加熱した食品でも感染原因になるため、厚生労働省は食中毒菌を「付けない、増やさない、やっつける」を予防ポイントに掲げており、食品の衛生管理だけでは防ぎきれず、施設のトイレやドアノブや手すりを日頃から入念に拭いたり、手洗いの徹底で二次感染を防止するなど、施設内ひとつひとつの感染対策が不可欠になります。 当社では、特許取得済みの食中毒対策、消臭対策、カビ対策、感染予防対策の決定版であるオゾン殺菌装置を提案しております。「付けない、増やさない、やっつける」を徹底させる方法として、オゾンガスとオゾン水を併用した衛生管理対策の強化をご検討ください。 多くの飲食店、食品加工工場、保育園や高齢者福祉施設への導入実績がございます。

 投稿日時: 2017-05-23 13:14:13
結核やマラリア、エボラ出血熱など多くの抗生物質が効かなくなった耐性菌のまん延が国際社会の脅威となっており、アジア感染症会議が3月3・4日に那覇市で開かれました。 世界保健機関(WHO)はすでに国際社会が優先して研究開発に取り組むべき薬剤耐性菌のリスト(重大:腸内細菌科細菌など)を公表しており、治療の選択肢が急速に狭まっていると警鐘を鳴らしています。抗菌剤を開発してもすぐに耐性菌が出現するいたちごっこになっており、多くの製薬企業は収益が上がらず開発から手を引いているため、多剤耐性菌による死者が急増する悪循環が始まっています。 弊社ではオゾンによる新しい感染予防方法に注力しており、オゾン水による洗浄除菌・オゾンによる空間除菌の普及に取り組んでいます。オゾン殺菌機構(溶菌作用)は細菌の細胞壁を直接攻撃して分解するところにあり、オゾンは細胞壁を攻撃するときに細胞壁のより易反応性の官能基と反応して細胞内に侵入、酵素などを破壊していきます。繰り返し長期に使用しても耐性菌が発生しないのはこのためだと考えられています。 オゾンガス(大腸菌O-157:CT値60で99.99%死滅)とオゾン水(大腸菌O-157:0.96ppmで100%死滅)により医療施設や食品施設にオゾンガス薫蒸・オゾン水洗浄・手洗・うがいに使用、オゾンは自然分解により安全な酸素に戻るため成分の蓄積性がなく、感染予防と耐性防止策として、あらゆる衛生施設に実用化されています。

 投稿日時: 2017-02-09 13:13:40
毎年、世界で約20万人がノロウイルス感染で亡くなっているといわれ、日本でも今冬過去11年で2番目に患者数が多くなりました。国内のノロウイルスによる食中毒は2015年で481件(食中毒全体の40%)、患者数1万4876人(食中毒全体の65.5%)と、食中毒の最元凶となっています。
2013年厚生科学審議会「予防接種ワクチン分科会」で、開発優先度の高いワクチンにノロが選ばれて3年以上が経過しましたが、流行を抑えられない最大の理由が予防するワクチンがないことです。
ノロウイルスには30種類以上の遺伝子型がありインフルエンザウイルスより変化しやすいため、今後ワクチンが開発されても違うタイプの遺伝子型が流行して感染を防げない恐れもあります。インフルエンザなどウイルス全体の80%が外側に脂質性の膜/エンベロープを持っていますがノロウイルスにはなく、これを破壊する従来のアルコール (エタノール)も役に立ちません。
集団感染では感染者が使用した部屋やトイレの嘔吐排泄物などを取り除き、除菌洗浄かつその室内の空間除菌を行う場合、ノロウイルスに対し有効な除菌ガスとして、塩素ガスでは濃度の管理・小児や高齢者を含め、人への肌荒れ・発がん性・有害性・残留性で困難がありました。タムラテコ製オラくりん等のオゾンガス発生機を使用することで安全迅速に空間内の除菌を行うことができ、またエルくりんシリーズのオゾン水生成機は、安全で除菌性能に優れたオゾン水を水だけで作ることができます。さらに弊社オゾン(水・ガス)衛生管理システム「エルくりんDX」では、自覚症状がなくても潜伏するノロウイルスに対して、トイレ後・調理前のオゾン水手洗い(オゾン水:15秒で90%、30秒以内で99%以上不活化)、調理器具の洗浄、さらに夜間、食品施設・給食施設への空間燻蒸により、感染力の強いノロウイルスの予防用対策用として全国の衛生施設で導入頂いております。

 投稿日時: 2016-11-30 13:13:14
厚生労働省は2016年11月25日に例年より早いペースでインフルエンザ流行シーズン入りを発表しました。インフルエンザの流行が始まると一気にウイルスが蔓延してしまうため、除菌に敏感な子育て世代など早めの予防接種や手洗い・うがい、マスクなどの感染管理が必要となります。また21日現在、環境省は野鳥の監視体制をもっとも高い「対応レベル3」に引き上げています。今シーズンは野鳥から19例もの鳥インフルエンザウイルス検出され最高の警戒レベルが続いています。鳥インフルエンザの発生は、家畜や食用鳥にとっての危険性と、さらに、ウイルスが変異して「新型インフルエンザ」となり人間に流行する危険性があります。新型インフルエンザウイルスが出現すると、誰も免疫を持たないため症状が強く致死率が高い場合、世界的に大きな影響を及ぼすパンデミックとなります。これまでも度々出現しており、20世紀以降でも、スペインかぜ、アジアかぜ、香港かぜ、新型インフルエンザH1N1が記録されていますが、今最も警戒されているのはH5N1で、それ以外にもいくつかの亜型による鳥からヒトへの感染が分かっており、どの亜型が新型インフルエンザウイルスとなってもおかしくない状況にあります。※弊社オゾンガス効果(H1N1:CT値18で99.7%死滅、H5N1:CT値60で100%死滅)
季節性インフルエンザ・新型インフルエンザとも、感染者や患者の鼻水、咳やくしゃみによって飛び散る飛まつ(シブキ)に含まれていますが、弊社バクテクターO3のオゾンガスは、主な感染経路となる飛沫を含んだ空気を除菌して、鼻やノドの粘膜への飛まつ感染を防ぎ、また飛沫で汚染されたものも除菌しますので、触った手から目や鼻、口の粘膜に感染する接触感染も防ぎます。さらにエルくりんシリーズ・オゾン水で除菌洗浄を兼ね手洗い、汚染された手で目や鼻、口に触れないことで接触感染を避けることが出来ます。※弊社オゾン水(インフルエンザウイルス:CT値0.6~1、36~60秒で100%死滅)
またパンデミックの場合、状況によっては各事業所で欠勤者が増加して、物流の低下がおこり2週間分を目安に備蓄の必要がありますが、オゾンは空気が原料ですから設置してあれば、病院・事業所・各家庭でも、原料は電気のみで備蓄の心配はありません。感染症対策・危機管理対策として東京消防庁はじめ全国の消防本部が弊社オゾンシステムを導入しています。

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