投稿日時: 2016-08-24 13:12:39
9月1日は防災の日。2011年に東日本大震災が起き、今年4月の熊本地震で多くの方が被災したことも記憶に新しく、内閣府では30年以内の首都直下地震の発生確率を70%としており、大災害はもはや他人事ではなくなっています。地震など災害時の避難所で、普段は薬局に勤める薬剤師に運営に関わってもらうための取り組みが始まっています。医師や看護師に比べ、災害時に薬剤師が活躍することはありませんでしたが、災害関連死を減らすのに役立つと期待されています。同じように、長期化する避難所運営にオゾン水や低濃度オゾンガスの活用により、衛生環境の改善と災害関連死の減少が期待できます。熊本地震の避難所でも食中毒が起きたり、泥で汚れた靴のまま避難所を出入りする人により衛生環境が悪化したりするトラブルがありましたが、1)オゾンガスは気体なので隅々まで除菌ができる 2)菌・ウィルス等の対象を選ばず、除菌・不活化ができる。薬剤の使い分けがいらない。 3)マスク・防護服・衣類などの再利用も可能 4)耐性菌を作らない 5)オゾンは空気に戻り、後処理の必要がなく環境負荷がない 6)オゾンの原料が空気なので、ランニングコストが低い 7)日常でも災害時でも活用できる 8)汚れたオゾンガスの発生体は、清掃や水洗いで何回でも繰り返し使用することができる。 等々のメリットがあり、弊社のエルくりん・バクテクターO3・オラくりんはBTシリーズとして東京消防庁はじめ全国の消防本部に導入されています。

 投稿日時: 2016-05-17 13:12:02
医療機関で処方されている抗生物質と、薬を使うほど抵抗力をもつ薬剤耐性菌との悪循環を断ち切るために、政府は4月に耐性菌の拡大を防ぐ対策強化を盛り込んだ行動計画をまとめました。それによると、抗生物質の使用量を2020年に2013年比3分の1を目標に掲げており、薬に頼りすぎない医師と患者双方の意識改革が求められています。耐性菌による死者は2013年70万人から、2050年には1000万人に増えるとの試算があり、一方では現在も新たな抗菌剤が開発されています。しかし細菌も新たな薬への耐性を獲得しており、年々耐性菌の出現率も高くなっています。耐性菌は、細菌と抗菌剤の接触によって生まれ増えて行きますが、人類の敵・耐性菌をこれ以上増やさないためには感染症を「起こさない・広げない」しっかりと予防することが大切になります。
現在一般的に使用されている殺菌剤は菌の細胞壁を通過し細胞内の酵素を破壊しますが、繰り返し使用して行くうちに新種の毒性の強い耐性菌を生じさせる可能性があります。オゾン殺菌機構(溶菌作用)は細菌の細胞壁を直接攻撃して分解してしまうところにあり、オゾンは細胞壁を攻撃するとき、細胞壁のより易反応性の官能基と反応して細胞内に侵入、酵素などを破壊していきます。繰り返し長期に使用しても耐性菌が発生しないのはこのためだと考えられています。オゾンガス(大腸菌:CT値60で99.99%死滅)とオゾン水(大腸菌:0.96ppmで100%死滅)は耐性菌を作らない殺菌方法で、食品施設や医療施設に弊社バクテクター・オラくりん・スペースくりんシリーズにてオゾンガスを毎日夜間自動薫蒸、さらにエルくりんシリーズにて、オゾン水を殺菌水・洗浄水・手洗い・うがいに使用(※オゾン水はオゾンガスの約10倍の除染洗浄効果があります。)菌の増殖を防ぎ、未来の世代へ耐性菌という負の財産を残さないためにも極めて有効な方法です。

 投稿日時: 2016-02-10 13:11:38
政府は9日、エボラ出血熱など国際的に脅威となる感染症に対応するため2020年度までの基本計画を決定しました。途上国などで感染症が発生拡大した場合、検査や診断、衛生などの専門家を200人規模で派遣。また平時からWHOや海外の感染症研究拠点に300人規模で派遣、専門家を育成するとの方針です。安倍首相は「感染症への対応は世界が直面する重要課題だ。主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)などで国際的な議論を主導する」と述べています。
日本の要となる首都圏東京の感染症流行がさらに懸念されるなか、東京消防庁はウイルスを不活性化させる弊社オゾンガス発生装置BT-03(バクテクターO3)の全救急車(丸ノ内消防署他240ヶ所所属の計334台)への搭載を1月より開始しました。3月までに終了させ感染症対策をさらに強化する事にしています。
BT-03(バクテクターO3)は濃度計付きオゾン発生器で、患者搬送時や帰署時、密閉車両内での感染リスクを低減させ車内を0.1ppmに維持、乗車中の患者や隊員に悪影響を与えずに、空気清浄機では不可能な室内の浮遊菌・付着菌まで分解除染を可能にします。

 投稿日時: 2015-11-17 13:11:07
総務省は、牛や豚、鶏といった家畜の感染症対策に関する調査結果をまとめ、17道府県の2476農場のうち、72%の農場は消毒設備などの衛生管理基準を守っていなかったとしています。特に冬場は鳥インフルエンザの流行拡大に発展するため、非常に危機感を強めています。またさらに、全国8つの主要空港で行っている水際対策でも、パンデミック等が発生した際の人員調整が不十分だと指摘しました。
これらの感染被害の防止策としてオゾン殺菌システムでは、施設をスペースくりん/オラくりんで、車輛、機材、人体の殺菌をBT-088/バクテクターO3(BT-03)で隅々まで確実に除染ができ、CT値計や濃度監視モニターでの制御により残留性がなく省力化が可能となります。さらに弊社ではB災害の際など、活用後下水として排水が出来るエルくりんjrオート/エルくりん/エルくりんDX等、オゾン水との併用でさまざまな衛生管理に活用頂いております。

 投稿日時: 2015-07-27 13:10:36
中東から帰国した男性の感染を 5/20に確認してから始まった韓国の中東呼吸器症候群(MERS=マーズ)は、36人が死亡、感染者数186人、うち約2割が医師や看護師など病院関係者でした。感染経路も病院や救急車内部からが多く、せきやくしゃみで飛び散ったウイルスが人に飛沫感染したり、手についたウイルスからの接触感染、病室などでウイルスが漂い限定的な空気感染が発生するなど、接触可能性から自宅等に隔離された人々は合計1万6700人にも達しました。韓国政府は7/28にも事実上の終息宣言を出す予定ですが、韓国中央銀行が2015年成長率見通しを3.1%から2.8%に引き下げるなど、発生から2カ月強、観光客減少や国内消費の落ち込みなど経済に残した爪痕には深いものがあります。我が国の消防本部は新型インフルエンザ対策として2012年よりオゾンを採用、新型インフルエンザがオゾンにより不活化される結果も公開されています。マーズウイルスもインフルエンザウイルスも構造上共にエンベロープを有しRNAが内包され材質もタンパク質と推定されています。オゾンによる不活化はワクチンによるそれと違い攻撃対象の選択性はそれほど問題としないため、マーズウイルスの不活化にも有効であると推定されます。グローバル化で人の行き来が活発になる現在、弊社ではこの未知の感染リスクを出来るだけ低減させるために、環境に無害安全なオゾンCT除染システムを平時より提案しています。

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